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OBD車検とは?いつ開始?どんな内容なのか確認してみた

2024年10月以降に本格運用となるOBD車検ですが、どのような検査が車検でプラスされるのか、面倒なことになるのだろうかなど、わからない方も多いのではと思います。
また、OBD車検という言葉を耳にするようになってきましたが、自分の車に関係あるのかどうかも気になります。

今回は、OBD車検について、対象となる車や開始時期、検査の目的や検査の内容について紹介します。

OBD車検とは

OBD車検とは、「On Board Diagnostics(車載式故障診断装置)」を使った検査を車検と同時に行うことです。

衝突軽減ブレーキシステムなどの異常も含め、先進運転支援システムが正しく作動するかどうか、経年劣化による誤作動はないかなど、警告灯で表示されない故障やトラブルを未然に防ぐ狙いがあり、万一の時に車が正しくサポートしてくれるかどうかの確認を行います。
仮に衝突軽減ブレーキシステムに異常があっても、現在の車検では通ります。しかし、異常を把握した際には、点検・修理を速やかに行いましょう。

警告ランプに頼る現状

メーターパネルに警告ランプが点灯していれば、その点灯している項目に何らかの不具合があると判断し、点検・修理することができます。
しかし、警告ランプ本体の不具合(ヒューズ切れ等)がある場合は、点灯せず、不具合がないと判断される可能性は高くなります。OBD車検では、警告ランプの不具合は関係せず異常を見つけることができます。
また、排ガス対策装置関係に影響がある故障は、警告ランプが点灯しませんが、OBD車検では異常を見つけ出すことが可能になります。

OBD車検の仕組み

OBD車検では、警告ランプのみでは見つけることができない故障や不具合をコンピューターを使って見つけ出します。
OBDには故障コード(DTC:Diagnostic Trouble Code)が蓄積されています。
不具合が発生している場所や原因をコンピューターを使って見つけ出すのみでなく、過去の故障データまで確認可能です。

装置の故障を検知すると「特定DTC」というコードが検出されます。
重大事故を防ぐ目的から、1つでも故障コードがあると車検は通りません

特定DTCとは

車検が通らなくなる特定DTCは、排ガス等発散防止装置、運転支援技術(ABS、VSC:横滑り防止、自動ブレーキなど)、自動運転技術が該当します。

将来検査対象の可能性がある装置として、車線逸脱警報装置、オートライトシステム、ふらつき警報、車両周辺障害物注意喚起装置があります。

OBD車検の開始時期

OBD車検は、2024年10月からと冒頭で紹介しましたが、国産車と輸入車で1年の違いあります。

国産車は、2024年10月以降、輸入車は2025年10月以降で輸入車は1年間の猶予があります。
上記日程に先駆けて、2021年10月からOBD車検のプレテストを実施しています。
プレテストに上限台数は無く、運輸支局へ持ち込む継続検査車両を対象に、希望があれば検査可能です。
検査時に、故障コード(DTC)が検出された場合に不合格となるのは、国産車の場合2024年10月以降です。

OBD車検の対象車両は?

プレテスト期間も含め、当面は運輸支局に持ち込まれる車検車両が対象になります。
型式指定のある自動車または多仕様自動車で、乗用車、バス、トラックなどほとんどの車種が対象になります。

ただし、対象になるのは、2021年以降に販売する新型車(輸入車は2022年以降)で、2021年よりも前に販売された車は、検査対象装置を装備していても対象外です。

OBD車検の費用は?

OBD車検に関して追加費用はありませんが、2021年10月から「技術情報管理手数料」という名目で、車検時に法定費用に400円加算されています。

OBD車検のメリット

OBD車検のメリットは、警告ランプの不具合に関わらず、保安基準に抵触していないか的確に異常を検出することができます。異常をいち早く見つけることで思わぬトラブルを未然に防ぐことができます。

警告ランプの有無に関わらず、不具合を容易に検知できるため、不具合の確認漏れや人為的なミスを防ぐことができます。
検査員の見落としによる重大事故や故障につながるリスクが、OBD車検により回避されます。

OBD車検の注意点

対象・基準が技術の発展に伴い変更される可能性が高く、検査員に混乱を招く恐れがあります。
民間整備工場にOBD車検が広がることで、OBD車検を行うための検査装置の準備が必要になります。

まとめ

電子制御化されている車の装備の中で、運転支援装置を含めた異常を正確に、いち早く検出するため、2024年10月以降本格的に開始されます。

国産車は2021年以降の新型車が対象で、2023年時点では検査対象車は少ないのですが、今後増加します。また、検査内容や項目も変更になる可能性があるため、最新の情報をチェックしましょう。

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